貯蓄の平均額はいくら？
年代別平均貯蓄額と、上手にお金を増やすコツを解説！

年代別・家族構成別の貯蓄額の目安

貯蓄額は、年代・家族構成によってもその傾向は大きく異なります。ご自身と同じ属性の人がどの程度の貯蓄をしているのかを、確認していきましょう。

ちなみに貯蓄額とは、預貯金のみを指さず、株式・投資信託・生命保険等も含めた金融資産保有額を意味します。

それでは、他の人がどのくらい貯蓄をしているのか、データをもとに見ていきましょう。

単身者（ひとり暮らし）と二人以上の世帯に分けて、年代ごとの金融資産保有額をご紹介します。
なお、このデータは、「貯蓄が無い」と答えた人を除いた、金融資産保有世帯のみの平均値、中央値です。

単身者（ひとり暮らし）の貯蓄額

金融資産保有額（金融資産保有世帯・単身世帯）

※平均値…調査対象世帯の保有額をすべて合計して、その世帯数で割った金額。
※中央値…調査対象世帯を保有額の少ない順（あるいは多い順）に並べたとき、真ん中に位置する世帯の保有額。

単身者の貯蓄額の平均値は1,329万円です。20歳代は388万円で、60歳代の1,978万円でピークに達するまで、右肩上がりに増加して、その後は緩やかに減少していきます。

単身者全体の貯蓄額の中央値は、450万円です。20歳代が146万円で、60歳代・70歳代でピークの900万円に達しています。

中央値450万円に対して平均値がその３倍近くあることから、一部の人が平均値を上げていることがわかります。単身者の真ん中を意識するのであれば、各年代の中央値が目安となるでしょう。

二人以上の世帯の貯蓄額

金融資産保有額（金融資産保有世帯・二人以上の世帯）

二人以上の世帯の貯蓄額の平均値は2,309万円です。20歳代は683万円で、60歳代の3,087万円でピークに達するまで右肩上がりに増加し、その後は減少傾向にあります。

二人以上の世帯全体の貯蓄額の中央値は1,050万円です。20歳代は260万円で、60歳代でピークの1,775万円に達しています。

平均値と中央値で２倍以上の差が見られることから、こちらでも一部の人が平均値を上げていることがわかります。二人以上の世帯の真ん中を意識するのであれば、各年代の中央値が目安となるでしょう。

何のための貯金・貯蓄なのかを意識することが大事

同年代の貯蓄額の目安がわかっても、安心できる金額とは限りません。
何に使うお金なのかをわかっていなければ、貯蓄を続けられなくなったり、必要なときにお金が足りなくなる可能性があります。
貯蓄のモチベーションを上げるためにも、貯蓄の目的や使うタイミングを意識して、それに合わせた方法や、金額を決めていきましょう。

一生の中で、大きなお金が必要になる主なライフイベントには、以下のようなものがあります。

• 結婚
• 子どもの教育
• 住宅購入
• 老後
• 介護

それぞれ、目安となる金額と併せてご紹介します。

上手にお金を増やすコツ

当面の生活費やリスクに備えるお金は、元本保証でいつでも出し入れできる預貯金でまかなうと安心です。
預貯金の額が大きくなってきたら、「貯める」ことだけでなく、すぐに使わないお金を「増やす」ことも考えましょう。

自身の生活・ライフプランに合わせた貯蓄・資産運用計画を

全国平均データでは、年収に対する平均貯蓄割合は、ひとり暮らしは19％、既婚者は17％とありました。しかし、その割合を貯蓄していれば安心かというと、実はそうとばかりは言えません。

退職金のある人とない人、ひとり暮らしか既婚者か、これまでの働き方によって、老後の年金収入にも大きな差が出てきます。また、子どもの教育費がこれからかかる人とかからない人など、お金のかかるライフイベントの有無によって支出にも差が出てくるでしょう。

比較的余裕があると思えるタイミングは、あなたにとって貴重な「貯めどき」です。これまでより少し多めに貯めること、資産運用で増やすことも併せて考えていきましょう。

• 変額保険は国内外の株式・債券等で運用され、運用実績が死亡保険金額、満期保険金額および解約払戻金額等の増減につながるため、株価や債券価格の下落、為替の変動等によって、満期保険金額、解約払戻金額等が払込保険料の累計額を下回る場合があり、契約者に損失が生ずるおそれがあります。また、保険関係費、運用関係費、解約・減額時にかかる費用等を契約者にご負担いただきます。詳細は「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）」等をご確認ください。
• 社会保障制度に関しては2026年４月時点の内容を参考に記載しております。
• 記載の内容は、2026年４月現在の税制・関係法令等に基づき税務の取扱等について記載しております。今後、税務の取扱等が変わる場合もございますので、記載の内容・数値等は将来にわたって保証されるものではありません。個別の税務の取扱等については（顧問）税理士や所轄の国税局・税務署等にご確認ください。
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• 本記事は、当社からファイナンシャルプランナーに依頼し執筆いただいた原稿を、当社で編集したものです。