がんへの備えにがん診断給付金（一時金）はいくら必要？

【１.がん診断給付金（一時金）の金額は自分で設定できる】

がん診断給付金（一時金）は、保険会社の定める範囲内で、100万円、200万円等自分で金額を設定します。

【２.複数回の受取りが可能なことも】

がんは再発や転移等により治療期間が長期化する可能性があります。
がん診断給付金（一時金）は、１回だけ受取れるという保険商品がある一方で、複数回の受取りが可能な保険商品もあります。受取れる回数については「５回まで」や「無制限」等、保険会社や保険商品によってさまざまで、「１年に１回」や「２年に１回」等の条件が設けられていることが多いです。

【３.がんと診断された段階で受取れる】

がん診断給付金（一時金）は、がんと診断された段階で受取ることができます。ただし、２回目以降のがん診断給付金（一時金）については、保険会社や保険商品によっては診断されただけでは受取れず、「入院した場合」等の条件がある場合が多いので注意が必要です。

【メリット１.がんと診断された段階で給付金が受取れる】

がん診断給付金（一時金）は、がんと診断された時点でまとまった給付金が受取れるため、治療に対し経済的な余裕を持つことができます。
がん保険の保障には、ほかにも以下のようなものがあります。

一般的にこれらは実際に入院や手術・治療をしてから請求するものですし、入院や手術をしない治療法を選択すればそもそも受取ることができません。
一方、がん診断給付金（一時金）は、その後どの治療法を選択するかに関わらず、がんの診断書があればすぐに給付金を受取ることができます。

【メリット２.使い道は自由に選べる】

がん診断給付金（一時金）の使い道は限定されず、自分で自由に選ぶことができます。入院中の治療費に限らず、通院治療費や健康保険適用外の治療費としても使えますし、生活費等の補填として使うこともできます。がんの治療が始まると収入が下がることや、これまで必要のなかったウィッグやサプリメントが必要になることもあるでしょう。こうした暮らしの変化に対応できるのも、使い道が制限されないがん診断給付金（一時金）のおすすめポイントです。

【メリット３.治療方法の変化に合っている】

最近のがんの治療方法の傾向として、入院期間は短期化され、通院による治療が増加しています。厚生労働省が発表した2020年９月の患者調査の概況によると、実際に平成８年には46日だったがんの平均入院日数は令和２年には18.2日になり、約20年で30日ほど短期化されたことがわかります。一方、通院治療の受療率は平成8年から平成29年の約20年で1.4倍に増加しています[注１]。 通院保障の場合、「入院後の通院」でないと保障の対象にならない等の条件がある保険会社や保険商品がありますが、がん診断給付金（一時金）があれば、入院の有無に関わらず治療費をカバーすることができます。

【メリット４.安心感が高まる】

がんと診断された直後は、これからどうしたらいいのか不安でいっぱいでしょう。そんな時に保険でまとまった金額を受取ることができれば、当面の治療費等経済的な不安からは少し解放されるのではないでしょうか。治療に臨むうえでの安心感が高まると言えるでしょう。

【メリット５.給付金は非課税】

がん診断給付金（一時金）は、入院給付金や手術給付金等と同様に非課税のため、受取った金額に所得税や住民税は課せられません。まとまったお金を受取っても、確定申告を行う必要もありません。

【１.治療費の目安】

厚生労働省「医療給付実態調査（令和２年）」の調査データによると、がん（悪性新生物）で入院したときの１日あたりの診療費は74,795円。がんでの平均入院日数は10.45日です。これを掛け合わせると、がんによる１入院当たりの医療費は約78万円になります。医療費が３割負担の現役世代の場合、自己負担額は約23.4万円と計算できます[注２]。

なお、公的医療保険制度には、１カ月の医療費に一定の上限を設ける高額療養費制度があるため、限度額を超えた金額については後日払戻しを受けられます。ただし、がんは治療期間が長期化する可能性がありますし、治療費以外にもさまざまな費用がかかるので、保険で備えておくと安心でしょう。

高額療養費制度については以下の記事で詳細を解説していますので、気になる方はぜひあわせて読んでみてください。

リンク 「高額療養費制度の仕組み、知っていますか？」

また、がんの治療には先進医療や自由診療が用いられるケースも多くあります。先進医療とは、重粒子線治療や陽子線治療等の厚生労働省が認めた高度な医療技術で、まだ保険診療の対象とならない段階のものです。そのため、治療費は全額自己負担となります。一方自由診療は、日本ではまだ承認されていない抗がん剤による治療のような、保険診療の対象とならず、先進医療でもない治療のことを言います。自由診療を受ける場合は、本来保険診療の対象となる治療費も含め全額自己負担となるため、注意が必要です。

【２.治療費以外にも費用がかかる】

がん治療は以下のとおり、治療費以外にもさまざまな費用がかかります。

＜治療費以外の費用例＞

• 差額ベッド代
• 家族のお見舞いにかかる交通費や宿泊費
• 漢方薬やサプリメントの購入費
• 医療用ウィッグの購入費（薬の副作用等）
• セカンドオピニオンにかかる費用

セカンドオピニオンとは、担当医とは別の医療機関の医師に「第２の意見」を聞くことです。がんには治療の選択肢が多くあり、「その診断は正しいのだろうか、他の治療法はないのか」等といった疑問を解消し、納得のいく治療を受けるために活用するものです。セカンドオピニオンにかかる費用は公的医療保険制度の対象とならず、全額自己負担となります。

病院によって金額は異なるものの、これらの支出は大きな負担となります。がん診断給付金（一時金）の保障があれば、このような支出にも備えることが可能です。

【３.入院中や退院後の生活費にも注意を】

がんになったら、それまで通りに働けなくなるリスクも想定しておきましょう。例えばがんで入院した場合、退院したからといってすぐに職場復帰できるとは限りません。退院後もしばらく通院治療が続くケースもありますし、体力が落ちていて今まで通り働くことが難しいこともあるでしょう。そんな時でも食事代や居住費等の生活費はかかります。
入院の有無にかかわらず、在宅療養によって仕事に就けない場合、収入減少を心配する方も多く、特に扶養家族がいる方はなおさら不安を感じるでしょう。