上皮内新生物（上皮内がん）とは？がんとの違いは？がん保険の選び方のヒントも解説

上皮内新生物とは？がん（悪性新生物）とは？

上皮内新生物は、遺伝子に傷がついた異常な細胞のうち、身体の表面を覆う上皮内にとどまっている状態のものをいいます。
多くの場合、手術で取り除くことができ、この段階で切除すれば、転移や再発の可能性はほとんどありませんが、そのままにしておくと上皮内新生物からがん（悪性新生物）に進行してしまう可能性はゼロではありません。
ここからは、がん（悪性新生物）と上皮内新生物の違いについて、少し詳しくご説明していきましょう。

がん（悪性新生物）と上皮内新生物の違い

がん（悪性新生物）は、正常な細胞から発生した異常な細胞の固まりです。
遺伝子に傷がついた異常な細胞が、とどまることなく勝手に増殖を続けていき、染み渡るように広がって、周囲の大切な組織を破壊するほか、身体のあちこちに転移してがん組織を作ります。

その後、増殖したがん組織のさまざまな働きによって、食欲が抑えられて体力が減るとともに、筋肉や脂肪が減って、次第に身体が衰弱していきます。

がん（悪性新生物）の３つの特徴

1. （１）自律性増殖：勝手に増殖を続ける
2. （２）浸潤（しんじゅん）と転移：周囲にしみ出すように広がり、他の臓器などに移動して増殖する
3. （３）悪液質（あくえきしつ）：食欲が低下して体力が落ち、衰弱する

一方、上皮内新生物は、上皮の下の基底膜（きていまく）内に留まっているものを言います。
「がんの芽」とも言える状態で、手術で取り除きやすく、浸潤や転移の可能性がほとんどない点が、がん（悪性新生物）との違いになります。

上皮内新生物と診断される割合

がんと診断された人のうち、上皮内新生物に該当する人はどの程度いるのでしょうか。
国の統計をもとに、わかりやすくご説明していきます。

がんと診断された人の約１割が上皮内新生物

厚生労働省の調査によると、がんと診断された人のうち上皮内新生物にあたる人は10.9％です。[注２]

ただし、これは全てのがんを対象にした数値であり、部位（臓器）によってその割合は異なります。

上皮内新生物が多い部位

上皮内新生物の診断割合を、部位別に見てみましょう。部位によってずいぶんと診断割合に差があることに気が付きます。

食道（9.7％）、肺（2.4％）等は、上皮内新生物での診断が平均よりも低めの割合である一方、子宮頚部（68.1％）、膀胱（46.4％）、子宮（44.9％）とあるように、上皮内新生物での発見が比較的多い部位もあります。
子宮・子宮頚部は割合が高いため、特に女性は上皮内新生物にも備えておくと安心です。

上皮内新生物はがん保険で保障される？

上皮内新生物は転移の可能性がほとんどなく、手術も小規模で済むことが多いのですが、金銭面のリスクが全くないわけではありません。
このような上皮内新生物のリスク に備える方法の一つに、がん保険があります。
ただし、すべてのがん保険が上皮内新生物を保障の対象としているわけではありません。

がん保険として販売されている商品でも、保障内容やその詳細は、保険会社や保険商品によって異なります。
がん保険に加入する場合には、あらかじめ保障の範囲を確認しておきましょう。

がん保険での上皮内新生物の保障３タイプ

がん診断給付金（一時金）が受取れるタイプのがん保険の場合、上皮内新生物の扱いは大きく３つのタイプに分けられます。

（１） 同額保障
がん（悪性新生物）でも、上皮内新生物でも、同額のがん診断給付金（一時金）を受取れます。上皮内新生物にもしっかり備えたい人に向いています。

（２） 一部保障
上皮内新生物と診断されたときにも、がん診断給付金（一時金）を受取れます。
ただし、その金額は、悪性新生物と診断されたときよりも少なく設定されています。
その割合は50％や10％等、保険会社によってもさまざまです。

（３） 保障対象外
上皮内新生物と診断された場合には、がん診断給付金（一時金）を受取れません。
「がん（悪性新生物）と比べると治療費があまりかからないので、上皮内新生物には自己資金で備える」と考える人に向いています。

がん（悪性新生物）は早期発見、早期治療が大切

がん保険に入れば安心感は高まりますが、同時に早期発見できるようにすることも大切です。
なぜなら、がん（悪性新生物）になる前の上皮内新生物の段階で発見できれば、それほど高額な治療費はかかりませんし、万一がん（悪性新生物）になった場合でも、一般的に早期に治療を開始した方が治りやすいからです。
また、上皮内新生物に対しても、がん（悪性新生物）と同等の保障が受けられるがん保険に加入しておくことで、安心してがんの早期治療を受けやすくなるという人もいるでしょう。
ご自身が納得できるがん保険を選び、早期発見のためにも定期的な検診を心がけましょう。

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• 本記事は、当社からファイナンシャルプランナーに依頼し執筆いただいた原稿を、当社で編集したものです。